
住まいづくりでもっとも頭を悩ませるのが間取りです。家族構成に変化がなければ簡単ですが、子供の結婚を機に建て替える場合もあれば、将来家族が増える、子供が独立するといったこともありえます。これらのケースにフレキシブルに対応するためにも、部屋の用途を限定しないプランニングは必須。
例えば、子供部屋を用意する場合、細かく仕切らず始めは広々とした空間にし、将来的に間仕切りできるように。 また、できるだけ作りつけの収納スペースを省くことで部屋の用途を限定しないようにする考え方もあります。バリアフリーも考慮するなど、10年後の暮らしはどうなのかを考えてプランニングを進めましょう。
基本プランと見積りは3社ほどに依頼すれば、各社のプランの個性や類似点、相場が見えてきます。
この場合、他社にも依頼していることを伝えておく方が得策。また、各社に標準仕様書をもらい標準仕様の範囲とオプションの違いについて説明を受けておきましょう。施主と住宅会社との間で標準仕様の捉え方に相違があれば、資金計画にも支障を来す恐れがあるので要注意です。
基本設計図があがってきたら、家族の希望と照らし合わせてじっくり検討。注文や変更を加えて手直しをしてもらいます。その際には、仕様仕上げ表をつけてもらうこと。再提出されたプランを検討後、 1社に絞り込んで本設計を依頼します。
建て替えの場合、解体工事や引越し、仮住まいといった費用が別途入り用になることがあります。今までのローンが残っていたり、施主が高齢であったり、こうした問題を考慮に入れて資金計画を立てる必要があります。現在の家のローンが残っている場合、資金調達に支障はありません。基本的に現在あるローンの残債は、抵当権を抹消するために完済する必要がありますが、ケースによっては金融機関は新規ローンの相談に応じてくれることもあります。
ローンは、金利の低いものから組み合わせていくのがコツ。金利の低いものから返済期限を長期に設定し、高いものから早めに返していくのが賢い利用法です。また、高齢の方なら親子リレーという返済方法もあり、将来の暮らしも考え、無理のない返済計画を立てましょう。
これらは住宅会社の営業マンも相談にのってくれるでしょう。
本設計を依頼したら次は契約です。契約書に捺印する前には、工事請負契約書、工事請負約款、設計図、工事仕様書、工事請負内訳明細書が揃っていることを確認します。工期、アフターサービス体制、違約金などの特約事項も必ず明記。内容や請負金額など不明な点があれば、理解できるまで住宅会社と話し合い、充分に納得したうえで契約を結んでください。
着工する前には、施主と営業マン、現場責任者と一緒に、土地の慣習にそって近隣への挨拶まわりを済ませましょう。地鎮祭は祭事なので行うかどうかは施主の判断にまかされますが、地縄張りは、境界線や建物の方向などのチェックを要しますから、必ず施主が立ち会う必要があります。また、基礎コンクリート打ちにおいても、現場責任者と工事のポイントを確認し、追加や変更工事がないよう、立ち会った方がいいでしょう。
以上のポイントを工事責任者とともに細かく点検し、もし、補修箇所があれば入居までに完了してもらいます。
手直し箇所があった場合も直っているかを住宅会社の立ち会いのもとに確認し、引渡し証明書、鍵を受け取ると、引渡しが完了します。
貸家の賃貸借契約では、一般的に敷金や礼金、斡旋業者への手数料を要します。ただ、仮住まいなど短期賃貸の場合、交渉次第で敷金・礼金は安くなることがあります。また、仮住まい期間は天候等で工期が延びることも考慮し、1ヶ月は長めに考えておきましょう。
職人の不足で工期が延びると仮住まいの費用も余分にかかります。あらかじめ契約時に工期遅延の違約金が支払われるよう取り決めておくのもひとつの方法です。
仮住まいに持ち込む荷物は少なめに。季節外の衣類など生活に不必要なものは保管場所が必要です。
親戚や友人宅などで無理な場合は、運送業者などが経営するトランクルームが便利。家財量によって費用が変わるのであらかじめ確認しておきましょう。
