家サイと学ぶ住まいの知識耐震基準

耐震基準とは建築する建物が最低限満たすべき地震への耐久性を示したものです。 耐震基準は、過去に起きた巨大地震などへの対応として、何度か改正がされてきました。
もっとも大きな違いとしては、1981年5月31日になされた改正によるもので、それ以前の耐震基準を旧耐震基準、それ以降の耐震基準を新耐震基準と呼んでいます。

旧耐震基準では、震度6以上の地震に対して規定されていませんでしたが、新耐震基準では震度6や7の地震に対しても倒壊しない基準にすることが求められています。

なお、1981年に耐震基準の改正がなされた後、1995年に起こった阪神淡路大震災により多くの建物に被害が及びました。

このため、2000年に木造住宅において耐震基準の改正がなされており、現在でも木造住宅においてはこのときの基準に基づいて建物を建てる必要があります。

2000年基準では、具体的に以下3つの部分について仕様を明記することが求められるようになりました。

耐震等級は地震に対する強度を示すものです。

2000年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で定められたもので、以下のように3つの等級に分かれています。

建築基準法レベル

数百年に1度起こる震度6強から震度7の地震に対しても倒壊しない程度の耐久性。

建築基準法の1.25倍の耐久性

耐震等級1の1.25倍の地震に対して倒壊しない程度の耐久性。

建築基準法の1.5倍の耐久性

耐震等級1の1.5倍の地震に対して倒壊しない程度の耐久性。

地震に備えるのであれば、耐震だけでなく制震や免震についても知っておく必要があるでしょう。

壁や柱をしっかり設計することで建物自体の堅さや強さを補強し、地震の力に耐える構造。

建物内にダンパーなどの揺れを吸収するものを設置することにより、地震の揺れを抑えることを目指す構造。

建物と地面の間に積層ゴムやダンパーなどを設置することにより、建物と地面を断絶し、地震のパワーが建物に伝わるのを防ぐ構造。

免震はコストが高くなりやすいため、一般的な戸建て住宅等では採用されにくく、大きなビルやタワーマンションに用いられることが多いといった特徴があります。
もちろん、戸建て住宅でも免震装置を採用することは可能なので、地震への備えをしておきたいという方はハウスメーカーに相談してみるとよいでしょう。

お住まいの家(住宅)の耐震性が心配という方は、耐震診断を受けてみるとよいでしょう。 実際に専門家の診断を受けるべきかどうかについて、以下のセルフチェックシートを参考にしてください。

上記セルフチェックシートを実施してみて、3つ以上「いいえ」があるようであれば、専門家の耐震診断を受けることをおすすめします。